補強で価値は上がる？オーナーが知っておきたい3つの視点
耐震補強というと、「安全のためにやるもの」という印象が強いかもしれません。
しかし実際には、補強によって物件の価値・信頼・魅力が上がるケースも少なくありません。
「補強をしても入居者や借り手に伝わらないのでは？」
「PRや融資面ではどんな影響があるの？」
「売却時に本当に評価されるの？」
今回は“耐震博士”が、そんなオーナー様からよくいただく3つの質問にお答えします。
Q1. 補強をしても、入居者や借り手には伝わらないんじゃないですか？
耐震補強が行われている物件は、入居者や借り手に安心感を与える傾向があります。
旧耐震物件の仲介では「築年数が古いが、安全性は問題ないか」という質問がよく寄せられます。
その際に「耐震補強工事を実施しています」と明確に伝えられることは、入居検討者にとって信頼性の裏付けとなり、担当者が自信を持って案内できる材料になります。
結果として、入居促進や評価向上につながりやすい状況をつくることができます。
Q2. “補強済み”って賃貸募集のPRに使えますか？
活用できます。
ただし「補強済み」という表現はやや曖昧なため、
「耐震補強工事実施済（新耐震基準適合）」
といった具体的な表記にすることで、
安全性に関する情報が正確に伝わり、信頼性が高まります。
この種の表記は、入居者や借り手に対して
「安全性が確認されている物件である」という印象を与えやすく、PR面でも有効に機能するケースが多くみられます。
Q3. 売却時に「耐震性」は本当に見られているんですか？
耐震性の評価は購入者の投資方針によって異なります。
耐震補強が未実施の物件は価格が割安になりやすく、短期的な利回りを優先する投資家に選ばれる傾向があります。
一方、耐震補強が実施された物件は購入価格が上がる場合がありますが、
・長期的な安全性
・運用の安定性
・維持コストの抑制
といった観点で評価されるため、中長期での資産保有を重視する購入者に選ばれやすくなる傾向があります。
このように、耐震補強は売却時の選択肢や評価を広げ、資産価値の向上につながる可能性があります。
まとめ
耐震補強は、安全性向上という目的だけでなく、
物件の将来的な価値や信頼性を高めるための取り組みでもあります。
補強によって得られる価値は構造的な強度だけでなく、
入居者・借り手からの信頼、PR効果、市場での競争力、売却時の評価など、
多方面に広がります。
耐震補強は、建物を安全に保つだけでなく、
不動産としての未来価値を守り、伸ばしていくための重要な選択肢といえます。
1981＋倶楽部では、耐震診断に関する情報提供や専門家とのつながり、旧耐震物件の再生・流通に関する知見を共有し、安心できる選択を後押ししています。
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