建物の安全性を考えるうえで、「耐震基準」は非常に重要な視点です。1981年を境にした“新耐震・旧耐震”という分類は広く知られていますが、実はその前にも、もう一段古い「旧々耐震」と呼ばれる基準が存在します。今回は、地震被害の歴史を背景にした建築基準の変遷をたどりながら、「旧々耐震」とは何かを解説します。
1. 旧々耐震ってなに？
みなさんは旧々耐震という言葉を聞いたことがあるでしょうか。一般に旧耐震建物というと1981年（昭和56年）以前の建物を指しますが、旧々耐震とは旧耐震の中でも1971年（昭和46年）以前の建物を指します。旧耐震から新耐震で基準が変わったように、実は旧々耐震から旧耐震でも基準の改正が行われたのです。その要因となったのは1968年（昭和43年）に起こった十勝沖地震でした。この地震においては柱の鉄筋が露出したり、柱が座屈、圧壊して建物が使えなくなってしまう被害が多数あったのです。このような被害を防ぐため建築基準法の改正が行われました。
2. どんな改正が行われた？
1971年（昭和46年）の建築基準法改正においては柱の鉄筋について強化が行われました。具体的には建物の重さを支えたり、地震の力に抵抗する大切な鉄筋（主筋）が座屈しないよう拘束する鉄筋（帯筋）の量を大幅に増やすことになりました。これにより柱が粘り強くなることでつぶれにくくなり、床が落ちにくくなることから、人の命が守られるような設計となったのです。
3. 旧々耐震、旧耐震、新耐震
では、1971年（昭和46年）以降の建物であれば絶対に安全なのかというとそういう訳ではありません。当時の改定というのは十勝沖地震の被害に対して緊急で行われたものであり、まだ耐震設計に対する修正が十分に確立された訳ではありませんでした。新耐震との違いでいうと、1971年（昭和46年）以降の旧耐震であっても大規模地震（震度6～7程度）については特に規定がなかったことも挙げられます。なので1981年（昭和56年）以前の建物であれば基本的には耐震診断が必要という考え方になります。しかしながら旧々耐震と旧耐震を比較するとやはり柱の強さが大きく違うために耐震補強の量が大幅に減る可能性もあるので、建物の耐震性を把握する際の１つの目安とするのは良いことかと思います。
まとめ
旧々耐震とは、旧耐震のさらに前の基準にあたる1971年以前の建物を指します。地震による被害の歴史から生まれた基準の変遷を理解することは、建物の安全性を見極めるうえで欠かせない視点です。建物の築年数を知り、必要に応じて耐震診断を行うことで、暮らしの安心につながります。
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